太陽光発電が売電から自己消費へと変化しているのはなぜ?

固定買取価格制度は10年間の期間限定

太陽光発電システムは、大規模地震と原子力発電所の長期間停止に伴い国の政策として再生可能エネルギー普及のために10年間の固定買取価格制度が制定されました。初期の頃は太陽光発電パネル価格が高く、設置コストの高さと急速な普及を目指す電力事情により電気の買取価格が高く設定されていたに過ぎません。太陽光発電システムが量産効果により価格の下落が進むことで、買取価格が下がってきた影響から既に売電価格と買電価格が逆転する状況となっています。

売電価格の下落により自家消費への舵切りが求められる

電力会社への売電単価が下落したことにより、太陽光発電パネルにて発電した電気を電力会社へ売るよりも自宅で使った方が良いという考え方が生まれています。太陽光システムにより発電された電力を大規模な蓄電池へ貯めることができれば、太陽光発電できない夜間に発電した電力を使用可能です。かつてはリアルタイムに発電した電力を電力会社へ売却することで利益が出ていましたが、敢えて蓄電した太陽光発電による電気を自宅で使うことにより電気料金そのものを抑えることができます。

蓄電池システムのコスト削減待ち

蓄電池システムのコストが安くなれば、多くの家庭で大規模蓄電池システムを導入することができるので結果的に太陽光発電により作られた電気は自宅で貯めて効率良く消費することがコストパフォーマンス的に優れていることになります。太陽光発電パネルの値下がり速度だけが早く、蓄電池システム価格が高止まりしている状況下では積極的な蓄電池システムの導入を悩んでしまう人が少なくありません。しかし、将来的には大規模蓄電池を導入しても釣り合いが取れることは、蓄電池の量産効果により実現可能だと分かっています。

大小さまざまなサイズによって太陽光発電の価格は異なりますが、家庭で取り付けるならば100万円もあれば設置は可能です。